本日は、平成27年(2015年)2月01日日曜日
【東京・四ツ谷の経営コンサルタント 中小企業診断士の立石です】

今回は、中小企業診断士試験の話題です。今回もすべて私見・個人的感想ですので、あくまで参考としてお取扱いくださいませ(合格保証はいたしかねます)。中小企業診断士試験の話題は、バラエティ分野として土日祝日の記述(不定期)しております。

中小企業診断士試験第1次試験)7科目受験にてストレート合格する戦術・・・当プログで数年にわたって綴ってきたことを、今年も繰り返します。
今の寒い時期、頭がスッキリしているこの時期こそ、初学者がマスターするまで時間のかかる「財務・会計」と「経済学」をしっかり学習することです。

「財務・会計」と「経済学」のミクロの部分は、関連する内容が連続する場合が多く、ブログ上で文書に綴るのは大変ですが、マクロは意外と一問一答にまとめたりできます。本日は、マクロ経済学の頭の体操です。

一部でありますが、基本問題を創作してみました。
( )内から正答を選択する問題です。経済学部出身の方にとっては「イロハ」レベルで、誠に恐縮ですが・・・
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・GDPとは(国民総生産・国内総生産・国内純生産)で、生産物の産出総額から(付加価値・中間投入額)を差し引いた(付加価値・中間投入額)の総計に相当する。
・なお、中古品販売はGDPに(含む・含まれない)。また、株式等のキャピタルゲインはGDPに(含む・含まれない)。

・GNPとは(国民総生産・国内総生産・国内純生産)で、(NDP・GDP)に海外からの所得を(加算・減算)し、さらに海外への所得を(加算・減算)したものである。

・日本在住の外国人の所得は(GDP・GNP)に含まれ、
また海外での邦人の所得は(GDP・GNP)に含む。

・NDPとは(国内粗生産・国内純生産)でGDPから(減価償却等・固定資産税)に相当する(固定資本減耗・実質資本減耗)を(加算・減算)したものである。
また、NDPより消費税を減算すると(国民所得Y・国内消費C)となる。

・(名目GDP・実質GDP)をGDPデフレーターで除する(割算する)と
(名目GDP・実質GDP)が算出される。

・経済学では、投資・貯蓄・在庫投資はすべて(ストック・フロー)と定義される。

・三面等価の原則とは、生産面からみたGDPのYが、
Y≡C+S+T(支出面からみたGDP・分配面からみたGDP)
≡C+I+G+【EX-IM】(支出面からみたGDP・分配面からみたGDP)成立。
但しこれは在庫品の投資への扱いから、(事前的・事後的)の一致である。

・開放経済下での2国間では、
自国が公共事業等の財政出動すると、
自国のGDPは、いったん(増加・減少)し(輸出・輸入)が増加のため
自国のGDPが(拡大増加・抑制)される。

それをうけて、外国の対自国に対する経常収支が(改善・悪化)し
外国のGDPは(増加・減少)する。
その後、自国の輸出が(増加・減少)するといった一連の循環が起きる。

・不況時、ケインズが簡単に下がらないと主張しているのは、
(名目賃金・実質賃金)である。

・完全雇用とは
現行の(名目賃金・実質賃金)で働く意思があるのに失業する、いわゆる(自発的失業者・非自発的失業者)を(全員・9割以上)雇用できている状態をさす。

なお、完全雇用状態では、
現行の(名目賃金・実質賃金)で働く意思の無い自発的失業者や、
(就職活動中である・現行の賃金で働く意思が無い)摩擦的失業者は
ともに(存在しない、存在する)。

・完全雇用が達成されたときの失業率を
(非自発的失業率・摩擦的失業率・自然失業率)という。

・衰退産業から発展産業へ労働力がスムースに移行しない状況は
(循環的失業・構造的失業)の状態である。

・また、需要不足による失業は
(循環的失業・構造的失業)の状態である。
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「経済学」と「財務・会計」は、学習効果が見えにくい科目かもしれません。
科目合格の60点以上獲得が無理でも、とにかく時間をかけて、何としてでも足切り回避の40点以上を獲得できるレベルまで努力する。
そして、マイナス分は直前の暗記科目(「中小」等)で補う。
これが7科目受験にて第1次試験を一発合格する戦術のひとつだと思います。ご参考までに。